生産性計算ツール

本ツールで使用している控除法（中小企業庁方式、売上高－外部購入価値）のほかに、経常利益・人件費・減価償却費・賃借料・租税公課・金融費用を積み上げて計算する「加算法（日銀方式）」があります。どちらも広く使われており、業界団体や統計の比較対象に合わせて選ぶのが一般的です。

大きく分けて、付加価値額そのものを増やす（値上げ、高付加価値商品へのシフトなど）方法と、投入する労働力を減らす（業務効率化、ムダの削減、設備投資による省人化など）方法があります。どちらか一方だけでなく、両面から検討することが効果的です。

基準期に比べて生産性が低下していることを意味します。売上の減少、人員の増加、労働時間の増加など様々な要因が考えられるため、付加価値額・従業員数・労働時間のどの要素が変化したのかを分解して確認することが、原因究明の第一歩です。

業種や経営課題によって異なります。設備投資が大きい製造業では資本生産性（設備を効率的に使えているか）が重要な指標になりやすく、人件費の割合が大きいサービス業では労働生産性がより重視される傾向があります。両方をバランスよく確認することが望ましいです。

労働生産性（付加価値ベース）は金額で成果を測るのに対し、物的労働生産性は実際の生産数量（個数）で成果を測ります。価格改定や為替変動などの影響を受けずに、純粋な作業効率の変化を見たい場合は物的労働生産性が適しています。