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Equipment Effectiveness

設備総合効率(OEE)・MTBF・MTTR計算ツール

設備がどれだけ「働けているか」を診断

故障回数・稼働時間・生産数量などから、MTBF、MTTR、可用率、時間稼働率、性能稼働率、良品率、設備総合効率(OEE)をまとめて計算します。

01 — MTBF・MTTR・可用率

設備はどれくらい壊れにくく、直りやすいか

対象期間の総稼働時間・故障回数・総修理時間を入力してください。

対象期間中に設備が稼働した時間

対象期間中に発生した故障の回数

故障してから復旧するまでの時間の合計

MTBF(平均故障間隔)

—

総稼働時間 ÷ 故障回数

MTTR(平均修理時間)

—

総修理時間 ÷ 故障回数

可用率

—

MTBF ÷(MTBF+MTTR)

02 — 設備総合効率(OEE)

設備をどれだけ有効に使えているか

1直(1シフト)分の負荷時間・停止時間・生産数量・基準サイクルタイム・良品数を入力してください。

稼働可能時間から計画停止を除いた時間

故障・段取り替えなどによる停止時間

1個を作るのに本来かかる理論上の時間

実際に生産した数量(良品+不良品)

生産数量のうち、規格を満たした良品の数

時間稼働率

—

稼働時間 ÷ 負荷時間

性能稼働率

—

(基準サイクルタイム×生産数量)÷ 稼働時間

良品率

—

良品数 ÷ 生産数量

03 — 設備総合効率指数

3つの稼働率を掛け合わせた総合効率

時間稼働率・性能稼働率・良品率のどれか1つでも低いと、OEE全体は大きく下がります。

設備総合効率(OEE)

—

時間稼働率 × 性能稼働率 × 良品率

設備総合効率(OEE)とは?

設備総合効率(OEE:Overall Equipment Effectiveness)とは、設備が持つ本来の生産能力に対して、実際にどれだけ有効に使えているかを総合的に評価する指標で、「時間稼働率×性能稼働率×良品率」で計算されます。時間稼働率は、計画された稼働時間のうち実際に稼働できた割合(故障や段取り替えによる停止を除いた割合)、性能稼働率は、稼働している時間の中で本来のスピード通りに生産できていた割合、良品率は生産した数量のうち規格を満たした良品の割合です。3つのどれか1つでも低いと掛け算で全体が大きく下がるため、OEEを見ることで「どこに最も改善の余地があるか」を特定しやすくなります。またMTBF(平均故障間隔)は設備がどれだけ壊れにくいか、MTTR(平均修理時間)は故障してからどれだけ早く復旧できるかを示し、この2つから求める可用率は、設備が使いたいときに使える状態にある割合を表します。

OEE85%以上が優良とよく言われますが、必ず目指すべき水準ですか?

85%は世界的に「ワールドクラス」とされる目安として広く引用されていますが、業種・設備の種類・製品の特性によって現実的な水準は異なります。まずは自社の過去実績を基準に、時間稼働率・性能稼働率・良品率のどこに改善余地があるかを把握することが優先です。

MTBFとMTTR、どちらを優先して改善すべきですか?

どちらも可用率に影響しますが、一般的にMTTR(復旧の速さ)は保全体制の整備・予備部品の確保・作業手順の標準化などで比較的早く改善しやすい一方、MTBF(壊れにくさ)の向上には設備の更新や予防保全など、より根本的な対策と時間が必要になる傾向があります。

時間稼働率・性能稼働率・良品率のうち、どれが最も重要ですか?

業種・工程によって異なりますが、一般的に故障や段取り替えによる「停止ロス」(時間稼働率の低下要因)が最も影響が大きいとされることが多いです。ただしOEEはすべて掛け算のため、どれか1つが極端に低ければそこがボトルネックになります。3つとも確認し、最も低い要素から改善するのが定石です。

性能稼働率が100%を超えることはありますか?

理論上、基準サイクルタイムより実際のサイクルタイムが速ければ性能稼働率が100%を超えることもありますが、通常は基準サイクルタイムの設定が適切であれば100%以下に収まります。100%を大きく超える場合は、基準サイクルタイムの設定自体を見直す必要があるかもしれません。

良品率が低い場合、OEEのどこを見直せばいいですか?

良品率の低下は品質面の問題(不良・手直しの発生)を示すため、良品率・不良率の指標や、工程内の品質管理体制を確認することが直接的な対策になります。設備の稼働自体は問題なくても、品質が悪ければOEE全体が大きく下がってしまいます。

※本ツールの計算結果は目安です。世界的に「OEE 85%以上」が優良水準の目安とされることがありますが、業種・設備の種類によって適正水準は異なります。実際の設備投資・保全計画の判断は、自社の過去実績もあわせてご確認ください。最終更新日:2026年8月16日。