損益分岐点シミュレーション

大きく分けて3つの方法があります。①固定費を減らす（家賃の見直し、設備の縮小など）、②変動費率を下げる（仕入れ交渉、歩留まり改善など）、③販売単価を上げる、のいずれか、または組み合わせです。固定費を1円減らすとその分だけ損益分岐点売上高が下がるのに対し、単価や変動費率の改善は限界利益率を通じて効果が増幅されるため、まずは自社のコスト構造（固定費と変動費の内訳）を把握することが第一歩です。

近い概念ですが厳密には異なります。粗利率は売上高から売上原価のみを差し引いた比率であるのに対し、限界利益率は売上高から変動費（原価に加えて、販売手数料や配送料など売上に比例して増減する費用も含む）を差し引いた比率です。小規模な事業では粗利率で代用して概算することも多いですが、正確に損益分岐点を計算する際は変動費ベースで考えるのが基本です。

一般的に、損益分岐点比率が80%以下であれば経営は比較的安定していると言われます。90%を超えてくると、わずかな売上減少でも赤字に転落しやすい状態です。逆に安全余裕率（100%－損益分岐点比率）は高いほど、売上が落ち込んでも赤字になりにくい体質といえます。業種によって目安は変わるため、自社の過去実績や同業他社と比較して評価するとよいでしょう。

家賃、正社員の人件費、減価償却費、保険料、リース料などは、売上が増減しても金額が変わりにくいため固定費に分類するのが一般的です。一方、原材料費、外注加工費、販売手数料、配送料などは売上に比例して増減するため変動費に分類します。パート・アルバイトの人件費はシフト調整の柔軟性によって固定費・変動費のどちらにもなり得るため、実態に合わせて判断してください。

収支トントン（損益分岐点）を目指すのではなく、あらかじめ決めた目標利益をきちんと確保するために必要な売上高です。計算式は「(固定費＋目標利益) ÷ 限界利益率」で、損益分岐点の計算式に目標利益を上乗せしただけのシンプルな考え方です。予算策定や事業計画の目標設定にそのまま使えます。